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国内総生産 GDP（Gross Domestic Product）。一国の国内で一年間に生産された総額からそのための中間投入額を引いたもの。一国経済全体の生産水準を表すための最も代表的な指標である。中間投入を除くのは、各事業体の生産額を単に足し合わせるだけでは、生産段階の途中で事業体が分かれているか統合されているかの違いだけで生産額が影響されてしまうからである。 一国経済の最終生産物の生産額を厳密に出すためには、ここからさらに資本減耗（減価償却）を引かなければならない。これが、「国内純生産」（NDP, Net Domestic Product）である。しかし、企業の帳簿に記載されている減価償却は実際の生産設備の物理的減耗とかけ離れていることが多く、この数値を引くこと自体がそれほど意味のあることではない。景気分析などのために一国の純生産水準を表すためには、GDPで十分である場合が多い。 このように計測されたものは、さしあたり名目GDPであるが、この場合、生産水準が何も変わらなくても、物価が上がればGDP値が上がることになってしまう。そこで、諸価格を基準年で固定し、その価格で毎年の生産額を出して同様にして集計したものが実質GDPである。通常、経済成長率と呼ばれているものは、実質GDPの成長率である。 名目GDPを実質GDPで割ったものは一種の物価水準であり、「GDPデフレーター」と呼ばれている。これは、輸入品を含まない国内生産物の物価水準を表すのに使われる。 GDPを付加価値が生み出された部門ごとに積み上げたものと、GDPを賃金や利潤などの分配面から積み上げたもの（「生産側」）と、GDPを消費や設備投資など最終生産物への支出から積み上げたもの（「支出側」）は、必ず等しくなる。これを「三面等価の原則」と言う。以下に2007年の例を示す（単位10億円）。
（松尾匡） |
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