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全労働生産性 　生産物を生産するために必要な労働には当該産業で直接必要な労働だけでなく固定設備や原材料を生産するのに必要な労働もあり、これらを合わせて全労働という。全労働量は産業連関表を使用して連立1次方程式を立てそれを解くことによって求められる。生産物単位量当りを生産するために必要な全労働量の逆数、すなわち労働単位量当り生産物量が全労働生産性（TLP, Total Labor Productivity）である。 　 　全労働生産性は、生産物単位量を生産するのに必要な直接労働、固定設備、原材料の量が少なければ高くなるが、それだけでなく固定設備や原材料を供給する部門の生産性が高ければ高くなる。通常労働生産性という場合当該産業で直接必要な労働単位量当りの生産物量をさしている場合が多いので「全」を付けそれらと区別する。固定設備を多く使用すれば通常の意味の労働生産性は高くなる場合が多いがその場合、全労働生産性は必ずしも高くなるとはかぎらない。マルクスは全労働生産性という用語は使用していないが、『資本論』等で「労働の生産力」という場合通常の意味の労働生産性ではなく全労働生産性を意味する場合も多い。 　 　 (1)泉弘志・李潔「全要素生産性と全労働生産性」『統計学』 第89号、2005年。 　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（泉弘志）